2017年のリリース以来、アメリカ、ヨーロッパを中心に大きな話題となってきた次世代求人情報検索サービス「Googleしごと検索(Google for Jobs)」。
《「Googleしごと検索(Google for Jobs)」の基礎知識》はこちら
日本でもサービスが開始され、やはり求人業界で話題になっています。
ではなぜ、「Googleしごと検索」はこんなにも注目されるのか、「Googleしごと検索」は日本のWeb求人業界にどういった影響を与えるのかを探っていきましょう。

就職・転職したい人は…「とりあえずGoogle！」に

まず、職を求めるユーザーの動向について考えてみます。
「Googleしごと検索」のサービス開始前、求職者がWebで就職・転職活動をする場合、まず「求人情報サイト」の検索から始めました。『マイナビ』や『リクナビ』といった求人情報サイトに会員登録し、そこで自分に合った職業を探すのが一般的なやり方だったはずです。
「Googleしごと検索」実装後は、ユーザーがGoogleの検索窓に希望する職種や勤務地を入力すれば、条件に合致する求人情報が企業ごとにリストアップされ、表示されます。その中には各企業の自社ホームページの求人情報へのリンクや、各種求人情報サイトへのリンクも含まれます。ユーザーにとって求人情報が「企業」ごとにソートされている価値は非常に高く、あちこちのサイトを１つ１つチェックすることなく、インデックスで気になった企業をチェックすれば、様々な角度からその企業の求人情報にアクセスできるようになります。

この手軽さ・利便性の高さは、求職者のファーストステップを大きく変えることになります。居酒屋における「とりあえずビール！」ではありませんが、今後就職・転職をしたい人は「とりあえずGoogle！」が定番になるはずです。誰もが知る検索エンジンGoogleを利用する就職活動は、世代・性別を問わず幅広い求職者に支持されることでしょう。

求人情報サイトも「Googleしごと検索」で飛躍を目指す

求職者が最初にノックする「情報の扉」が求人情報サイトではなく「Googleしごと検索」になるとすれば、求人情報サイトは不要になってしまうのでしょうか…？　そんな事はありません。「扉」が「Googleしごと検索」に置き換わったとしても、扉を開けて入った部屋が何もない空き部屋だったり、どこに何があるのかわからないほど散らかっていたりしたら、ユーザーは困惑します。求人情報サイトは今後も企業の求人情報を、整った書式でわかりやすく、正しく、大量に伝えていくデータベースの役割を担っていくことでしょう。また窓口が「Googleしごと検索」１つに統一されれば、各求人情報サイトの情報も、より多くの届けるべき求職者の元に届きやすくなることが考えられます。そのため各求人情報サイトも「Googleしごと検索」の検索に有利な求人情報の作り方や、「Googleしごと検索」を経由してやって来た求職者への適切な対応方法を模索しつづけるのではないでしょうか。

企業の求人は幅広いターゲットに向けて

そして求人企業側も変化を迫られる事は必然です。
各種求人情報サイトに求人情報を出稿するに当たっても、「Googleしごと検索」がそれらに対する上位概念のような存在となることを理解しましょう。
かつて求人情報サイトに掲載される情報は、サイトに登録した会員に向けたものでした。彼らは就職への熱量が高く、それなりにWebでの情報収集に慣れた層です。しかし「Googleしごと検索」がリリースされた今後は、求人情報サイトへの出稿であってもより多くの、そして不特定性の高い求職者に見られることを意識しなければなりません。幅広い求職者に向けた求人のしかた、タイミング等を検討する必要があります。
なお「Googleしごと検索」では、各企業の自社サイトに掲載されている求人情報も検索結果として優位に表示されますが、この表示自体に費用はかかりません（これは出稿ではなくGoogle側が行なっている情報収集に、結果として引っかかっているだけなので）。つまり経費削減を図るなら自社サイトでの求人に力を入れる手もあります。これは近年「オウンドメディアリクルーティング」と呼ばれ、世界的に注目されている手法です。企業にとってこういった選択肢が生まれるのも、「Googleしごと検索」がもたらす影響の１つと言えるでしょう。

以上、「求職者」「転職情報サイト」「企業」という３者の視点から「Googleしごと検索」による影響を考察してきました。一言でまとめるとすれば、「Googleしごと検索」によって求職者にとっても企業にとっても就職・転職はもっと気楽な、身近なものになるということです。

求職者は肩ひじ張らずに、暇な時間ができたらGoogleにキーワードを入力し、ネットショッピングで新しい服を探すように就職先を探す…。企業は管理しやすい自社のサイトで、その時必要な求人を、自由な表現で行なう…。そんな日常がやって来ます。

もしあなたが企業の採用担当者であるならば、この変化に今すぐ対応すべきであることがお分かりいただけたでしょうか。